「日台オンライン農泊」体験イベント実施

台湾向け農家民泊情報発信SNSアカウント「JAPAN FARM STAY」主催、「日台オンライン農泊」体験イベント実施!

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ポストコロナ時代のインバウンド観光の新手法。オンライン宿泊イベントを通じた新たな収益獲得への実験的取組を実施

(本件は、ツナガル社との共同イベントになります。)

 

グローバルマーケットにおけるプロモーション・PR・Eコマース事業を展開するツナガル株式会社(本社:大阪府大阪市西区、代表取締役:金岡毅、以下「ツナガル」)と、日本全国で農家民宿(農泊)をプロデュースする株式会社百戦錬磨(本社:宮城県仙台市、代表取締役社長:上山康博、以下「百戦錬磨」)は共同で、台湾向け農家民泊情報発信SNSアカウント「JAPAN FARM STAY」を活用した、オンライン農泊体験イベントを実施いたしました。

 

高まる台湾からの「農泊観光」ニーズ


昨今、台湾からの訪日インバウンド観光のトレンドにおいて「農泊」のニーズは高まりを見せます。特に、台湾からの訪日旅行者全体の8割以上を占める訪日リピーター層は、「日本のローカル」を体験することに対する興味関心がますます大きくなっています。

また、新型コロナウイルス感染症の影響により、旅先の選択時には人の密集を避け、リラックス(癒し)・クリーン・プライベートな旅の過ごし方を求める傾向が見られます。

その傾向は台湾国内の旅行産業でも顕著で、例えば現地大手旅行会社は、コロナ後の旅行商品販売に対して、国内の「農泊」のPRに力を入れ始めています。

 

ツナガルでは、2020年1月より、台湾向け農泊情報発信SNS「JAPAN FARM STAY」の運営を開始し、現在約5,000名の農泊高関心層のフォロワー母体を有しています。今回、コロナ後の訪日農泊観光に対するニーズ調査を実施、いくつかの顕著な傾向を把握することができました。

▼アンケート実施概要
-アンケート実施期間:2020/4/24-5/6(コロナ禍期間に実施)
-回答者数:458名 *訪日リピーター層
-設問数:22問

<アンケート結果>*一部抜粋
・「農泊を体験してみたいですか?」に対して、9割以上が農泊体験をしてみたいと回答。
・農泊に滞在したい期間については、約50%近いユーザーが、日本の滞在期間中の3~5泊程度滞在したいと回答。
・これまで農泊の経験が無い理由のNo1は、「知るきっかけがないこと」が約4割を占めた。

以上のトレンドを踏まえ、「ポストコロナ時代」の新たな訪日インバウンド観光収益獲得のためのチャレンジとして、「日台オンライン農泊イベント」(以下オンライン農泊イベント)を企画・実施いたしました。

 

 

▼「日台オンライン農泊」イベント実施概要
-参加者:抽選で10名を選出
-参加費用:有料
-実施した農泊施設:岩手県「ほろはの家」様 (百戦錬磨の運営サポート施設)

今回実施したオンライン農泊イベントでは、岩手県にある築150年を超える古民家を改修した農家民宿である「ほろはの家」様(岩手県一関市藤沢町保呂羽字大宝城98)にご協力いただき実施いたしました。

実際のチェックインの様子や食事の献立等をオーナー様ご自身の言葉で説明してもらうことで、臨場感ある農泊体験コンテンツを提供することができました。参加者からも様々な質問が飛び交い、参加者同士やオーナー様との活発なコミュニケーションが生まれました。イベント終了後には、参加者全員が「渡航解禁後、機会を作って行きたい!」とのコメントを寄せ、非常にポジティブな態度変容が起きました。

 

※岩手県「ほろはの家」のオーナーさんから、お宿を始めたストーリーについてお話いただきました。

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※夕食の献立や地元の山菜についてご説明いただきました。

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※最後は、参加者全員での乾杯を行いました。

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◆  農家民宿「ほろはの家」

予約ページ(日本語)https://stayjapan.com/area/iwate/ichinoseki/pr/256

予約ページ(繁体字)https://stayjapan.tw/area/iwate/ichinoseki/pr/256

 

◆ 台湾向け農泊情報発信SNSアカウント「JAPAN FARM STAY」
「JAPAN FARM STAY 」は、 日本全国の農泊観光情報を発信・宿泊予約受付を行う、台湾向けの繁体字Facebook ページとなります。https://www.facebook.com/japanfarmstay/

 

◆ツナガル株式会社について
https://tsunagaru.co.jp/
・代表者:金岡 毅
・主な事業内容:(1)グローバルでのPR・プロモーション事業/(2)海外メディア・インフルエンサーマーケティング事業/(3)海外向け越境ECサポート事業