百戦錬磨

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株式会社百戦錬磨が運営する宿泊予約サイト『STAY JAPAN（ステイジャパン）』（https://stayjapan.com/）は、手間いらず株式会社が提供する、複数のオンライン宿泊予約サイト（OTA）を一元管理できる『TEMAIRAZU』 シリーズ（https://www.temairazu.com/）と2020年8月28日からシステム連携を開始いたします。

 

 

今回STAY JAPANが連携する『TEMAIRAZU』シリーズは、国内宿泊施設向けに複数の宿泊予約サイトの一元管理を行う基本機能と、予約情報の高速取得やイールドマネジメント機能等を備えたASPシステムです。STAY JAPANに掲載している宿泊施設にとっては、『TEMAIRAZU』シリーズを利用することで、一括で在庫と料金のコントロールができ、収益を上げ、コスト削減が可能となり、利益の最大化が実現できます。既に『TEMAIRAZU』シリーズを導入している宿泊施設にとっては、STAY JAPANという個性的な販売チャネルの選択肢が増えることになり、販路拡大による施設稼働率の向上と売り上げの増加を図ることができます。

 

◆ プレスリリースはこちら

 

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【本件に関するお問い合わせ先】
　株式会社百戦錬磨 （担当：石原）  　　メール：pr@hyakuren.org

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株式会社百戦錬磨はこの度、民泊、農泊、別荘泊、古民家泊、寺泊、城泊など日本各地の個性的な宿を集めた宿泊予約サイト「STAY JAPAN」（https://stayjapan.com/）にて、2020年7月28日(火)から、GoToトラベルキャンペーンに対応した35％割引販売をスタートいたします。

【7月28日よりGo Toトラベルキャンペーン対応スタート】

この度のGoToトラベルキャンペーンでは、従来型の宿泊施設（ホテル・旅館）だけでなく民泊や農泊といった新しいタイプの宿泊施設が対象となっております。百戦錬磨では既に、観光庁に対してGoToトラベルキャンペーンの参加旅行事業者としての仮登録を済ませており(*1)、7月28日(火)からはSTAY JAPAN上での宿泊施設について35%割引での予約申し込みが可能になります(*2)。直近では都市近郊かつ自然豊かな立地にある別荘泊（貸別荘）が人気を博しており、休日利用は勿論、ワーケーション、ロングステイ等の新たな利用スタイルも増えてきております。STAY JAPANでは、今後も感染拡大防止対策に対応した、個性あふれるユニークな宿泊施設を順次増やしていきますので、この機会に是非ご利用ください。

(*1)  本登録も順次進めてまいります。
(*2) 旅行者と宿泊施設共に、観光庁が定める要件（感染拡大防止対策/新しい旅のエチケット等）を満たす必要があります。

◆ プレスリリースはこちら

 

 

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【本件に関するお問い合わせ先】
　株式会社百戦錬磨 （担当：石原）  　　メール：pr@hyakuren.org

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「Withコロナ時代における農山漁村地域への旅行に関する消費者意識調査」結果を公表

　～『マイクロツーリズム』と『ワーケーション』という新たな農泊ニーズを確認 ～

 

株式会社百戦錬磨（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長：上山康博、以下「百戦錬磨」）はこの度、「Withコロナ時代における農山漁村地域への旅行に関する消費者意識調査」を実施いたしました。

直近、新型コロナウイルス感染症の影響により、消費者の旅行に対する意識やニーズが変化しつつあります。百戦錬磨が運営する、民泊や農泊・古民家など個性的な宿を多数扱う宿泊予約サイト「STAY JAPAN」（https://stayjapan.com/）においても、郊外・農山漁村地域における貸別荘が人気を博すなど、変化の兆しが確実に現れ始めています。

このような農山漁村地域に対する消費者意識の変化を定把握すべく、百戦錬磨が三大都市在住の20代-70代男女 1,000名を対象に、インターネットアンケート調査を実施したところ、『マイクロツーリズム』と『ワーケーション』といった新たな農泊ニーズを確認いたしました。

 

◆ プレスリリース（調査結果概要）はこちら

 

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【本件に関するお問い合わせ先】
　株式会社百戦錬磨 （担当：石原）  　　メール：pr@hyakuren.org

（こちらは宮城県「宮城県小規模宿泊施設普及拡大支援業務」の一環になります。）

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こんなお悩みありませんか？

• 民泊を始めたいが，何から始めてよいか分からない
• 相談できる人がいない
• 届出をしたものの，集客が上手くいかない
• 外国語対応が不安

 

このような開業前から開業後のお悩みを，宮城県内の事業者を対象に受け付けます。
百戦錬磨の経験豊富なスタッフが対応しますので，ぜひお気軽にご相談ください。

 

 

 

 

 

 

 

（参考） 案内チラシのPDFはこちら

 

 

 

台湾向け農家民泊情報発信SNSアカウント「JAPAN FARM STAY」主催、「日台オンライン農泊」体験イベント実施！

 

ポストコロナ時代のインバウンド観光の新手法。オンライン宿泊イベントを通じた新たな収益獲得への実験的取組を実施

（本件は、ツナガル社との共同イベントになります。）

 

グローバルマーケットにおけるプロモーション・PR・Eコマース事業を展開するツナガル株式会社（本社：大阪府大阪市西区、代表取締役：金岡毅、以下「ツナガル」）と、日本全国で農家民宿（農泊）をプロデュースする株式会社百戦錬磨（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長：上山康博、以下「百戦錬磨」）は共同で、台湾向け農家民泊情報発信SNSアカウント「JAPAN FARM STAY」を活用した、オンライン農泊体験イベントを実施いたしました。

 

高まる台湾からの「農泊観光」ニーズ

昨今、台湾からの訪日インバウンド観光のトレンドにおいて「農泊」のニーズは高まりを見せます。特に、台湾からの訪日旅行者全体の8割以上を占める訪日リピーター層は、「日本のローカル」を体験することに対する興味関心がますます大きくなっています。

また、新型コロナウイルス感染症の影響により、旅先の選択時には人の密集を避け、リラックス(癒し)・クリーン・プライベートな旅の過ごし方を求める傾向が見られます。

その傾向は台湾国内の旅行産業でも顕著で、例えば現地大手旅行会社は、コロナ後の旅行商品販売に対して、国内の「農泊」のPRに力を入れ始めています。

 

ツナガルでは、2020年1月より、台湾向け農泊情報発信SNS「JAPAN FARM STAY」の運営を開始し、現在約5,000名の農泊高関心層のフォロワー母体を有しています。今回、コロナ後の訪日農泊観光に対するニーズ調査を実施、いくつかの顕著な傾向を把握することができました。

▼アンケート実施概要
-アンケート実施期間：2020/4/24-5/6(コロナ禍期間に実施)
-回答者数：458名　*訪日リピーター層
-設問数：22問

＜アンケート結果＞*一部抜粋
・「農泊を体験してみたいですか？」に対して、9割以上が農泊体験をしてみたいと回答。
・農泊に滞在したい期間については、約50%近いユーザーが、日本の滞在期間中の3～5泊程度滞在したいと回答。
・これまで農泊の経験が無い理由のNo1は、「知るきっかけがないこと」が約4割を占めた。

以上のトレンドを踏まえ、「ポストコロナ時代」の新たな訪日インバウンド観光収益獲得のためのチャレンジとして、「日台オンライン農泊イベント」(以下オンライン農泊イベント)を企画・実施いたしました。

 

 

▼「日台オンライン農泊」イベント実施概要
-参加者：抽選で10名を選出
-参加費用：有料
-実施した農泊施設：岩手県「ほろはの家」様　（百戦錬磨の運営サポート施設）

今回実施したオンライン農泊イベントでは、岩手県にある築150年を超える古民家を改修した農家民宿である「ほろはの家」様（岩手県一関市藤沢町保呂羽字大宝城98）にご協力いただき実施いたしました。

実際のチェックインの様子や食事の献立等をオーナー様ご自身の言葉で説明してもらうことで、臨場感ある農泊体験コンテンツを提供することができました。参加者からも様々な質問が飛び交い、参加者同士やオーナー様との活発なコミュニケーションが生まれました。イベント終了後には、参加者全員が「渡航解禁後、機会を作って行きたい！」とのコメントを寄せ、非常にポジティブな態度変容が起きました。

 

※岩手県「ほろはの家」のオーナーさんから、お宿を始めたストーリーについてお話いただきました。

 

※夕食の献立や地元の山菜についてご説明いただきました。

 

※最後は、参加者全員での乾杯を行いました。

 

 

◆  農家民宿「ほろはの家」

予約ページ（日本語）https://stayjapan.com/area/iwate/ichinoseki/pr/256

予約ページ（繁体字）https://stayjapan.tw/area/iwate/ichinoseki/pr/256

 

◆ 台湾向け農泊情報発信SNSアカウント「JAPAN FARM STAY」
「JAPAN FARM STAY 」は、 日本全国の農泊観光情報を発信・宿泊予約受付を行う、台湾向けの繁体字Facebook ページとなります。https://www.facebook.com/japanfarmstay/

 

◆ツナガル株式会社について
https://tsunagaru.co.jp/
・代表者：金岡 毅
・主な事業内容：（１）グローバルでのPR・プロモーション事業／（２）海外メディア・インフルエンサーマーケティング事業／（３）海外向け越境ECサポート事業