週刊東洋経済（2016年7月23日号）にて百戦錬磨が特集「すごいベンチャー100」に掲載されました
週刊東洋経済2016年7月23日発売 の特集 「すごいベンチャー100～日本を立て直せ！～」で有望ベンチャー60社リストの1社として掲載されました。
※当社の掲載はp73です。
日本経済新聞朝刊にて代表上山のインタビューが掲載されました
日本経済新聞朝刊地方経済面（2016年7月14日）「インバウンド関西 トップに聞く」において代表取締役上山のインタビューが掲載されましたので、お知らせいたします。
月刊宣伝会議 8月号にて、とまれる株式会社代表三口の対談記事が掲載されました
月刊「宣伝会議」8月号にて、とまれる株式会社代表・三口のインタビューが掲載されましたので、お知らせいたします。
「地方創生とデジタルマーケティング」をテーマとするトップ対談にて出演しております。
※掲載は、P106～110です。
※デジタル版はこちら
http://mag.sendenkaigi.com/senden/201608/local-creation/008590.php
子会社の社名変更のお知らせ
株式会社百戦錬磨の100％子会社である株式会社GINOWが、2016年7月1日より、社名を「とまれる沖縄株式会社」へ変更いたしましたので、お知らせいたします。
今後とも、益々のご支援とご高配を賜りますようお願い申し上げます。
NHK Eテレ オイコノミアにて、「STAY JAPAN」が紹介されます
本日6月22日（水）、NHK Eテレの“経済学をわかりやすく解説する番組”「オイコノミア」にて、「STAY JAPAN」のサービスが紹介予定です。番組のテーマは、「みんなで使えばトクをする！？シェアの経済学」。
お笑い芸人・作家のピース又吉さんが「STAY JAPAN」掲載中の大田区蒲田の物件に訪れ、とまれる株式会社代表の三口がご案内します。
ぜひご覧ください。
NHK Eテレ「オイコノミア」
2016年6月22日（水）夜10時～10時45分
http://www4.nhk.or.jp/oikonomia/
WEBマガジン HANJO HANJOにて、「STAY JAPAN」が紹介されました
6月17日（金）、中小企業向けWEBマガジン「HANJO HANJO（ハンジョー ハンジョー）」にて、当社の「STAY JAPAN」内の田舎体験民泊情報サイト「とまりーな」が紹介されましたので、お知らせいたします。
今後、注目をあびていく分野として、「インバウンド・地域活性」のコーナーでの紹介となります。
記事はこちらをご覧ください。
http://hanjohanjo.jp/article/2016/06/17/6073.html
読売テレビ かんさい情報ネットten.にて「STAY JAPAN」が紹介されました
6月16日（木）、読売テレビ夕方のニュース「かんさい情報ネットten.」にて、とまれる株式会社・代表取締役社長三口のインタビューや、「STAY JAPAN」掲載中の大阪府大東市の民泊物件が紹介されましたので、お知らせいたします。
テレビ大阪 ニュースリアルFRIDAYにて「STAY JAPAN」が紹介されました
2016年6月10日（金）、テレビ大阪「ニュースリアルFRIDAY」にて、「STAY JAPAN」掲載の大阪府大東市の民泊物件の紹介や、とまれる株式会社・代表取締役社長の三口の電話インタビューなどが紹介されました。
テレビ東京 ワールドビジネスサテライトにて「STAY JAPAN」が紹介されました
2016年6月8日（水）のテレビ東京系「ワールドビジネスサテライト」にて、とまれる株式会社・代表取締役社長の三口がインタビューで出演し、「STAY JAPAN」が紹介されましたので、お知らせいたします。
「地域創生」を目指す創業応援ファンドより資金調達を実施
株式会社百戦錬磨（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長 上山康博）は、株式会社池田泉州銀行（本社：大阪府大阪市）、阪急電鉄株式会社（本社：大阪府池田市）、南海電気鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市）、池田泉州キャピタル株式会社（本社：大阪府大阪市）が共同出資した「SI創業応援ファンド投資事業有限責任組合」からの資金調達を平成28年4月28日付けで実施しました。
当社が、子会社のとまれる株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役：三口 聡之介、以下「とまれる」）を通じて運営する民泊仲介サービス「STAY JAPAN」（https://stayjapan.com/）は、都市部から田舎まで日本全国の“生活体験”を宿泊でかなえる民泊プラットフォームです。当社では、大阪をはじめとする関西圏を重要市場の一つと位置づけており、今般、関西の営業拠点を開設しました。今回の資金調達で更なる経営基盤強化を図るとともに、関西圏でのサービスの本格展開を加速します。
現在、大阪をはじめとする関西圏へのインバウンド（訪日観光客）の増加により、都市部では深刻な宿泊施設不足が課題となっており、法令を遵守しない民泊運営による迷惑行為が社会問題化しています。とまれるは、国家戦略特区法に基づく民泊事業が本年4月より解禁された大阪府で、他社に先駆けて特定認定施設の第1号物件の認定を受けています。「STAY JAPAN」に登録される物件は、国家戦略特区法又は旅館業法等の法令に定められた認定又は許可基準を満たした公認物件であり、旅行者に良質で安全・安心な民泊環境を提供しています。
今後、「地域創生」という同じ目的を目指して、池田泉州銀行グループが持つノウハウや阪急電鉄、南海電鉄のネットワークなど、各社の強みを生かしたシナジー効果を最大限に発揮していきます。